★不動産鑑定士資格ってどんな仕事？（国家資格）
・国土交通省等といった公共の機関や、民間の不動産会社、建設会社等の依頼を受けて、土地や建物等の鑑定評価を行う仕事である。
・不動産に関するコンサルティング業務も手掛ける仕事。
・不動産鑑定士の給料（年収）は、技量次第で高収入も期待できる。
★不動産鑑定士資格はこんな人に向いている
・不動産の公正、適正な取引を行う為の不動産鑑定。該当する区域の周辺環境や土地価格の変動を調べたり、根気のいる調査なので粘り強い人。
★不動産鑑定士資格を取得するには
・国家試験合格が必須。不動産鑑定士の試験日程は、［短答式］ 5月第2日曜日。 ［論文式］ 8月の第1日曜日を含む土・日・月曜日の連続する3日間。合格率は約11％と難易度は高い。
・受験資格は、特になし。試験問題は短答式試験問題と論文式試験問題の2方式となっている。受験対策は、専門学校・通信教育等を活用し、テキスト・問題集・過去問題・参考書などを復習して合格を目指そう。
・不動産鑑定士試験は３次試験迄あり、２次試験合格後、２年以上実務に従事すれば、不動産鑑定士補の登録が出来る。
・登録後、更に1年の所定の実務補習を受け、３次試験に合格して登録すれば不動産鑑定士になれる。
・働く場は、鑑定事務所、不動産会社等で、求人・募集情報はチェックしておくこと。。独立開業も可能であろう。
★弁理士資格ってどんな仕事？（国家資格）
・弁理士の資格は、企業活動がグローバル化したこともあり、世界を舞台にして産業財産制度のエキスパートとして活躍できる資格である。
・近年弁護士との共同受任での特定侵害訴訟代理権が認められたこともあり、単なる代行ではなく、今後は紛争処理を前提とした知的財産権の専門家としての活動が期待されている。
・企業や個人発明家に代って、特許庁に対して特許や商標等の出願、登録申請手続きを行い、発案者の権利を守る。
・特許、意匠商標に関する専門家としてのコンサルティングも手掛ける仕事である。
・弁理士の収入（年収）は、技量次第で高収入が充分期待できるであろう。
★弁理士資格はこんな人に向いている
・手続きを依頼される案件は、企業の新製品から個人発明家のアイディア迄様々なので、社会経済全般に詳しい人である事が前提。
・煩雑な手続きを正確にこなさなければならないので、緻密な作業が得意な人。
★弁理士資格を取得するには
・弁理士の国家試験合格が必須。受験資格は不問。試験日程は、［短答式試験問題］ 5月中旬〜下旬。 ［論文式試験問題］ 7月上旬。 ［口述試験問題］ 10月上旬〜中旬。
・試験問題は１次試験問題(短答式)、２次試験問題(論文式)、３次試験問題(口述式)があり、著作権法、特許実用新案法等幅広く問われる。弁理士の合格率は約7％前後で、難易度は非常に高い。
・受験対策は、専門学校・予備校・通信教育等を活用し、頻出問題を集中的に勉強できるテキスト・問題集・過去問題・参考書などを復習しよう。さらに、傾向と対策が掌握できる講習会・受験対策講座・模擬試験も利用して合格を目指そう。
・就職は企業の弁理士事務所・弁理士特許事務所・知的財産部特許事務所で求人募集情報にはよくチェックを。。独立開業する人も。
★フォークリフトドライバーの資格ってどんな仕事？
・工場や倉庫等で高く積み上げられた重い荷物を移動する為に、フォークリフトを操作して、持ち上げたり、降ろしたりするのがフォークリフトドライバーの仕事。
★フォークリフトドライバーの資格はこんな人に向いている
・何事にも積極的に取り組むタイプの人に向いている。又、車の運転が好きである事。
・体力に自信のある事等も、大切な資質である。
★フォークリフトドライバーの資格を取得するには
・各都道府県労働局長指定の「フォークリフト運転技能者」講習を受講、修了試験に合格、資格を取得。
・受験資格は１８歳以上の人。
・職場は工場や倉庫を持っている大小問わず、あらゆる企業等。フォークリフトペーパー ドライバーの人も多いが、アルバイト・副業などこの資格を持っているといろんな仕事でメリットが多いものである。
★米国公認会計士の資格ってどんな仕事？
・米国式の財務会計のエキスパート。
・国際会計基準のベースとなる米国式の会計基準に精通するCPAは、国際ビジネスの場で必要不可欠。
・財務会計業務に加え、経営コンサルティングも行う。
・米国公認会計士(CPA)の収入・年収面は、技量次第で高収入もあるだろう。
★米国公認会計士はこんな人に向いている
・経営コンサルタントとしてのニーズも高い。
・数字に強く、会計の知識をベースにして経営戦略迄切り込んで行ける人に向く。
★米国公認会計士を取得するには
・米国公認会計士試験の合格が必須。合格率は30％程度、難易度は高い。
・試験は全米各州で実施され資格認定も各州毎にあり、また試験は英語なので、ある程度の語学力も必要である。
・専門学校、スクール、通信教育などの受験対策講座で学び、合格を目指すことである。
・就職先は、外資系企業、監査法人、経営コンサルティング会社等。米国会計事務所に勤め、現地の日本企業の会計業務を担当する日本人CPAも。求人・募集情報にはよく調査のこと。
★タクシードライバーの資格ってどんな仕事？
・タクシードライバーの仕事は、お客を目的地迄安全に、しかもスピーディに送り届ける事。
・又ある意味では、接客業、サービス業の要素も含まれる仕事なので、運転のプロでありながら充分な接客マナーも身に付けておかねばならない。
・タクシードライバーの給料・年収面は、給料制と完全歩合制がある。一般的には、最近は以前より収入面の期待が難しくなっている。
★タクシードライバーの資格はこんな人に向いている
・運転や車が好きという人に向いているのは言うまでもないが、勤務時間も不規則なので、体力は勿論、精神的な強さと責任感が何より必要だといえる。
★タクシードライバーの資格を取得するには
・普通自動車第１種運転免許取得後、３年以上経過し、２１歳以上になってから「普通自動車第２種運転免許」試験を受験、合格が必須。
・就職・転職先は、タクシー会社。求人・募集情報にはよく調べておくこと。
★米国税理士の資格ってどんな仕事？（米国国家資格）
・1884年に定められたアメリカで最も古い公的資格。
・米国IRS(内国歳入庁＝日本の国税庁に相当)に対し、税理士業務を行う事が出来る。
・CPAは州毎の資格だが、EAはアメリカ合衆国連邦の資格。
・米国税理士の収入・年収面は、500万円〜。
★米国税理士の資格はこんな人に向いている
・アメリカ人は世界中の何処に住んでいても米国本国に税務申告をしなければならない。
そこでEAのニーズがある。
・日本で活動するEAは、来日している米国籍のビジネスマン等からの依頼で税務申告をするのが主な仕事。
・アメリカの経済やビジネスに興味のある人に向く。
★米国税理士の資格を取得するには
・米国税理士試験合格が必須。
・米国の資格だが、東京で受験出来る。
・受験資格は不問。ビジネスで使える英語力も必要だ。
・職場は、米国に拠点を持つ企業や、それらの企業を支援する会計事務所・税理士事務所等。
★英文会計検定の資格ってどんな仕事？
・企業活動の国際化が進み、日本企業の海外進出はめずらしいことではなくなっている。また、外資系企業の日本進出も加速している。こうした状況の下、英文会計は経理・会計部門のみならず、ビジネスシーンにおいて不可欠な知識となっている。
・英文会計検定は、アメリカの会計理論と簿記の仕組みについて、どれだけ理解し実務能力があるかを判定するものである。
・資格レベルは、英文会計検定1級、2級、3級、4級に分けられている。試験問題は全て英語なので、最低限の英語力を備えていることが条件。
★英文会計検定の資格はこんな人に向いている
・経理部門でキャリアアップを目指している人。また、将来的にグローバルな活躍がしたいと考えている人。
★英文会計検定の資格を取得するには
・専門学校で勉強、あるいは企業に勤めて実務経験を積みながら、スクールなどで勉強をする。英文会計検定試験 4級・3級を受験、合格。さらに上級を目指して勉強をする。
・就職・転職に役立てる。昇格・昇給の可能性もある。
・問い合わせは、英文会計検定協会。
★税理士資格ってどんな仕事？（国家資格）
・企業や個人事業者の依頼を受け、法人税や事業税、所得税の申告等、税務関連業務を代行。
・会計帳簿の記帳についての相談に応じたり、決算書作成等、税務コンサルティングも行う仕事である。
・税理士の収入・年収面としては、顧問報酬 約50万円〜（1年）。
★税理士資格はこんな人に向いている
・税理士には、資金繰りや資産運用、経営戦略等を税務面からアドバイスする経営コンサルタント的な役割もある。
・顧客の状況を的確につかんで分析する力や、コミュニケーション能力のある人。
★税理士の資格を取得するには
・税理士の国家試験合格が必須。
・受験資格はいくつか定められており、大学または短大で、法律学または経済学に関する科目を1科目以上履修した者、日商簿記１級合格者、会計業務に３年以上従事した者等。
・科目別合格制で、何年かかっても最終的に5科目合格すればOK。専門学校・養成講座、あるいは税理士事務所等で実務経験を積みながら、合格を目指すのもいいだろう。
・税理士の試験日程は、8月上旬の3日間。試験会場については要問合せ。・就職・転職については、求人・募集情報をよくチェックしよう。また将来的には独立・開業を目指したいものである。
★公認会計士資格ってどんな仕事？（国家資格）
・企業及び各種法人の監査証明業務を独占的に行う事が出来る、財務の専門家。
企業・法人が公表する経理書類等の内容が、適切かどうか、第三者の立場に立って監査・証明する。
・公認会計士の収入（年収面）は、30万円〜（１件）。
★公認会計士資格はこんな人に向いている
・財務に関する調査、会計指導、経営コンサルティング等、活躍分野は幅広い。
・数字に強いだけでなく、数字からその背景にある状況を読み取れる力のある人。
・不正を監視する事も業務なので、倫理観も求められる。
★公認会計士資格を取得するには
・公認会計士の国家資格が必須。公認会計士の試験日程については、問い合わせのこと。
・2006年度から試験制度が変更となり、短答式試験（合格者は翌年から2年間短答式免除）⇒論文式試験に移行（科目別合格制。翌年から2年間で合格すれば免除）⇒合格すれば公認会計士登録制へ移行（会計士補の資格廃止、3次試験廃止となる）。
・受験資格は不問だが、合格率も低く、難易度も非常に高いので、試験対策は専門学校・通信教育等を活用し、頻出問題を集中的に勉強できるテキスト・問題集・過去問題・参考書などを復習しよう。さらに、傾向と対策が掌握できる講習会・講座・模擬試験も利用して合格を目指そう。
・独立・開業を目指したい人にお勧めである。もちろん就職・転職に役立てたい。
★ファイナンシャルプランナーの資格ってどんな仕事？
・マネーコンサルティングの専門家。
・顧客の生活スタイルや家計状況、資産を分析し、子供の教育費やマイホーム購入の貯蓄計画、保険の見直し、税金対策等総合的なアドバイスを行う仕事である。
・ファイナンシャルプランナーの給料（年収）は、技量次第で高収入も期待される。
★ファイナンシャルプランナーの資格はこんな人に向いている
・相談にのるのが得意な人に向くが、マネーコンサルティング業務を通じて顧客のプライバシーに深く入り込むので、顧客の秘密を守る事の出来る、口の堅い人である事が求められる。
★ファイナンシャルプランナーの資格を取得するには
・ＦＰの資格試験に合格する事が必要。試験日程は、［AFP］ 5月、9月、1月。 ［CFP］ 6月、11月。合格率は［AFP］ 約30％。 ［CFP］ 約10％。
・資格には、日本ファイナンシャルプランナーズ協会の認定資格、AFPと上位資格のCFPの2種類があるのと、厚生労働省のＦＰ技能士がある。
・試験対策は、専門学校・通信教育等を活用し、テキスト・問題集・過去問題・参考書などを復習しよう。さらに、傾向と対策が掌握できる講習会・講座・模擬試験も利用して合格を目指そう。
・ＦＰの就職先は銀行等金融機関や、資産となる土地・建物を扱う不動産会社、ＦＰ専門の事務所等。求人・募集情報はチェックすること。
・実力を付けて独立開業する道もあるだろう。
★中小企業診断士の資格ってどんな仕事？（国家資格）
・中小企業の経営者の依頼を受け、経営状況を調査して的確に診断する経営コンサルタントの仕事である。
・生産管理や経営指導を通して経営改善を図り、経営基盤の強化に繋げていく。
・中小企業診断士の収入は、技量次第で高報酬も期待できるであろう。
★中小企業診断士の資格はこんな人に向いている
・業務効率化や経費削減の他、新製品開発や新規事業に関するコンサルティング、ベンチャー企業の支援等、守備範囲は広い。会社経営そのものに興味があり、人にアドバイスをするのが好きな人に向いている。
★中小企業診断士の資格を取得するには
・国家試験合格が必須。受験資格は不問。試験問題には、筆記試験問題と口述試験問題がある。試験日程は要問い合わせのこと。合格率は、1次 16％前後、2次 20％前後であろう。
・受験対策は、専門学校・通信教育等を活用し、テキスト・問題集・過去問題・参考書などを復習しよう。さらに、講座・模擬試験も利用して合格を目指そう。
・合格後、15日以上の実務に従事するか、実務補習を修了すると中小企業診断士として登録出来る。
・有資格者の評価は高く、社内でのキャリアアップになるだろう。この他、就職・転職先として経営コンサルティング会社、経営コンサルティング事務所に勤務したり、独立してコンサルティング会社を開業する人も。求人・募集情報にはチェックを。
★弁護士資格の仕事とは？（国家資格）
・裁判所の法廷に立ち、民事・行政裁判で代理人を、刑事事件の裁判では弁護人を務める仕事である。
・離婚や交通事故、ビジネス取引等民事トラブルでは、訴訟に至らない示談交渉を行うケースも多い。
★弁護士の資格はこんな人に向いている
・法廷に立つ場合や、示談交渉の場では依頼人に有益な結果を導き出す弁論や交渉力が不可欠。
・論理的思考能力があり討議・討論が得意な人。
★弁護士の資格を取得するには
・司法試験合格が必須。
・新司法試験は、法科大学院の課程の修了者である。次に弁護士の取得期間は、2年以上〜司法試験も少なくとも2年の勉強は必要になるだろう。また、司法試験合格後、さらに少なくとも1年間の司法修習を受け、修了後の試験に合格後に有資格者となる。
・弁護士の試験時期は、新司法試験となり、短答式5月中旬〜下旬、論文式5月下旬の3日間 となっている。
・2006年度に行われた第1回の新司法試験では、有受験資格者2125人中、合格者は1009人でありました。合格率は48.35%となり、数%という苛酷な競争試験であった旧司法試験よりも大幅に競争が緩和されている。
・また、2007年度新司法試験の合格者数はこの2倍程度が一応の目安とされている。しかし、2007年度以降は、法学未修者コース（3年コース）修了者や前年度不合格者も受験するため、受験者数が大幅に増大することから、合格率は2割台に落ちると予想されているのである。
・受験対策は、専門学校・養成施設・通信教育等を活用し、頻出問題を集中的に勉強できるテキスト・問題集・過去問題・参考書などを復習しよう。さらに、傾向と対策が掌握できる講習会・講座・模擬試験も利用して合格を目指そう。
・合格後、少なくとも1年間の司法研修生として学び、希望に応じて裁判官、検察官、弁護士の道を進む。その後、弁護士事務所・法律事務所に勤務したり、法律事務所を開業。
・2006年から新司法試験がスタートした。ロースクール(法科大学院)卒業者が対象となる。
・従来の司法試験は2011年廃止予定。
★YES-プログラムの資格ってどんな仕事？
・就職しても長続きせずすぐ仕事を辞めてしまったり、低い目的意識のままフリーターを続ける若い人の増加が問題となっている。そこで、厚生労働省がこの”YES-プログラム”を提案している。企業が求める人材の就職基礎能力の内容を明らかにし、それを身に付けるための「講座」や「試験」を示し、証明書を修了者に与えるものである。
・6つの講座は、コミュニケーション能力、ビジネスマナー、職業人意識、読み書き基礎学力、社会人常識基礎学力、計算基礎学力となっている。
★YES-プログラムの資格のメリット
・証明書を取得すれば就職に有利なだけではなく、学び身に付けた知識が、実際に仕事を始めてからも役立ち、社会人として自信を持って働けるだろう。
・自己アピール力が高まり、就職活動で大きな武器となる。企業が求める人物像（就職基礎能力）を知ることが出来有利である。就職後も職場における理想と現実のギャップ少なく働ける。
★YES-プログラムの資格取得のポイント
・「コミュニケーション能力」、「ビジネスマナー」、「職業人意識」の3領域については、まずマンガから学習スタート。若者の身近な出来事をテーマにして、社会に出て、何故その能力が必要なのかを理解してから学習を進める。
・「読み書き基礎学力」、「社会人常識基礎学力」、「計算基礎学力」の3領域では、「そんなこと覚えて、一体何の役に立つの？」という疑問に答えるために、各レッスンをするのである。
★YES-プログラム試験ガイド
・受験資格は、制限なし。新社会人・学生・フリーター・ニートにおススメ。
・資格の種類：厚生労働省バックアップの講座、試験。
・試験日程： ーー
・合格率： ーー
★簿記検定の資格ってどんな仕事？
・簿記を知れば経営がわかるともいわれるほど、簿記はビジネスにおいて重要な役割を担っている。最近では、経理ソフトを使ってコンピュータ処理している会社も多いので、数字に強く、コンピュータの知識を兼ね備えた人材のニーズが高まっている。
・日商簿記検定は1級、2級、3級、4級まである。
★簿記検定の資格はこんな人に向いている
・数字に強い人。慎重で几帳面であること、コツコツと仕事をこなす根気のよさも、大切な資質になる。コンピュータ知識や技術が必須。
★簿記検定の資格を取得するには
・専門学校などで勉強し、日本商工会議所「簿記検定」3級・2級試験を受験、合格が必要。
・簿記検定の試験日程は、6月、11月、2月。 1級は6月、11月のみ。また、合格率は、1級：10.3％。 2級：27.5％。
・就職先は経理担当者として各企業へ、求人募集情報にはよくチェックを。
・また、昇給、昇格に役立てる。その後、「簿記検定」1級試験を受験、合格を狙おう。
・税理士、公認会計士、中小企業診断士などの上位資格にチャレンジしよう。
★国際秘書検定の資格ってどんな仕事？
・グローバル化が進むビジネス社会において、語学力をフルに発揮して活躍するのがバイリンガル・セクレタリーである。多くの企業や教育機関で需要が高まっており、資格を取得しておけば昇格・昇給はもとより、就職・転職の際にも強い武器となるだろう。
★国際秘書検定の資格はこんな人に向いている
・外資系の秘書。進んで上司を補佐できる幅広い能力が求められる。社内外の人とよい人間関係を作っていける協調性、社交性があること、相手から信頼される人柄であることなどが、秘書に求められる資質といえる。
★国際秘書検定の資格を取得するには
・ 国際秘書検定スクール・国際秘書検定学校の英文秘書養成科等で勉強しながら、英検、英文タイプ等の資格を取得、あるいは、秘書としての実務経験を積みながら、国際秘書検定問題集などを主体に受験勉強をする。
・「CBS（国際秘書）検定」プライマリー試験を受験、合格。
・「CBS（国際秘書）検定」ファイナル試験を受験、合格すると、「CBS」の認定証が交付される。外資系企業などに就職・転職。昇格・昇給に役立てる。
★土木施工管理技士（1級・2級）の資格ってどんな仕事？）（国家試験）
・1級土木施工管理技士・2級土木施工管理技士の資格は、建設工事が安全かつ予定通りに進行していけるよう、現場で働く業者を統括するのが主な仕事である。主任技術者や監理技術者・現場監督などとして、職人達を纏め上げていき現場進行をスムーズに計らうのである。建設資材の見積もりや発注のほか、工事段取りを組むなど、様々な業務を行なっている。
★土木施工管理技士（1級・2級）の資格のメリット
・土木工事には、港湾・河川・鉄道・道路・上下水道など公共施設に関連するものが多くある。国・地方公共団体では、ある一定予算による公共事業の施工に際し「土木施工管理技士」を建設現場に常駐させることを義務付けているのである。
★土木施工管理技士（1級・2級）の資格取得のポイント
・土木施工管理技士（1級・2級）とも、受験するには決められた実務経験が必要で、卒業学科などによって細かな規定があり、まず受験資格の有無を確認する必要がある。定員制ではないので、合格基準以上で合格できるが、試験問題範囲が広いので、効率の良い学習で知識を整理し、過去問題などポイントを整理しておくことが大切であろう。
★土木施工管理技士（1級・2級）試験ガイド
・受験資格は、学歴により経験年数が必要である。詳細は要問い合わせのこと。
・資格の種類：国家試験。
・試験日程： 1級［学科試験］例年7月上旬。［実地試験］例年10月上旬。2級 10月下旬。
・合格率： ［1級学科試験］49.2％［1級実地試験］56.2％。［2級学科試験］51.4％［2級実地試験］54.0％。
